「別に今の税理士に大きな不満があるわけじゃない。だけど、なんとなく合わない気がする」
「返事が遅いし、聞きたいことを気軽に聞けない」
「毎年同じような対応で、成長していない気がする」

そんな“はっきり不満とは言えないモヤモヤ”が、少しずつ積み重なってきていませんか？

決算が近づいてくると、
「このまま今の税理士で進めて大丈夫なんだろうか？」
「こんな時期に税理士を変えても間に合うのか？」と不安になる方も少なくありません。

この記事では、ひとり社長専門の税理士が、現場での経験をもとに「決算直前での税理士変更」について解説していきます。

ひとり社長が「税理士を変えようかな」と思うきっかけは、意外と大きなトラブルではありません。
むしろ、日常の中で感じる小さなズレが、じわじわと積もってくることが多いです。

よくあるケースとしては、こんなものがあります。

• そろそろ決算なのに、税理士から何の連絡もない

• 質問しても、チャットの返信が1週間以上放置されている

• 売上が伸びているのに、特に何のアドバイスもない

• 決算の数字が形式的に報告されるだけで、やり取りが浅い

「もうちょっと寄り添ってほしい」
「ちゃんとこちらの話を聞いてほしい」
そんな気持ちになること、ありますよね。

「いくら不満があっても、決算ギリギリで税理士を変えるのは危ないのでは？」
という声もよく聞きます。

確かに、決算申告の期限に余裕がない場合は、リスクも伴います。
ただし、それはあくまで**「資料の提出が遅れている」「引き継ぎがスムーズでない」**といったケースです。

逆に言えば、
・必要な会計資料をすぐに提出できる状態
・過去の会計ソフトや書類がしっかり管理されている
・新しい税理士とスピーディに連携できる準備がある
このような状態であれば、決算直前でも税理士変更は十分可能です。

もちろん、理想を言えば決算の3ヶ月前までに税理士を変更しておくのがベストです。

なぜなら、このタイミングで確定した数字を元に、役員報酬や節税の相談など、戦略的な判断ができるからです。
また、税理士側も事前準備の時間が取りやすく、双方にとって余裕をもって進められます。

ただ、現実にはそのタイミングを逃してしまうこともあります。
「気づいたらもう決算直前だった…」
という場合でも、焦る必要はありません。

ひとり社長の事業は、社長本人がほぼすべてを担っているため、柔軟でスピーディな対応ができる税理士でなければ合いません。

ところが、拡大路線の税理士法人や、昔ながらの年配税理士だと…

• チャット対応不可、連絡手段は電話のみ

• 面談日程は税理士側都合で決まる

• 担当者が無資格者で、毎回説明が必要

• 「数字を出すだけ」で何も言ってこない

このようなズレが起きがちです。

税理士側の対応スピードや感覚が自分と噛み合わないと、コミュニケーションのストレスがどんどん溜まっていきます。

ひとり社長にとって、税理士との相性は本当に重要です。

確かに、決算直前の変更には注意点もありますが、
「このまま今の税理士に任せておくのが不安」
と感じているなら、一度動き出してみる価値はあります。

なお、当事務所では

• 決算直前であっても、できる限り「契約月からの顧問料＋通常の決算申告料」で対応

• 会計資料の提出や情報提供をしっかり協力いただければ、スムーズに申告可能

• 遡っての請求は基本的に行わず、柔軟な対応を心がけています

今の税理士に少しでも違和感があるなら、無理に我慢する必要はありません。
より気持ちよくコミュニケーションが取れて、負担なく任せられる税理士が見つかるかもしれません。

そして、もしその税理士がひとり社長専門でオンライン対応OKな事務所であれば…
ちょっとしたモヤモヤからも、ようやく解放されるかもしれません。