税理士とやり取りしているときに、「なぜか話が通じない」と感じたことはありませんか？

自分としては事業の悩みや方向性を共有しているつもりなのに、返ってくる答えは税金の話ばかり。

モヤっとした感覚だけが残り、「もう相談する気が失せてしまった」という方もいらっしゃいます。

こうした税理士変更のご相談、実は当事務所にも数多く寄せられています。

もちろん、税理士に落ち度があるとは限りません。

でも、そのズレを放置してしまうと、経営判断に支障が出てしまうこともあるのです。

この記事では、ひとり社長が税理士との会話に違和感を覚える理由と、その対処法についてお伝えします。

ひとり社長の多くが重視しているのは、「売上を伸ばすこと」「キャッシュを残すこと」。

経営の現場では、スピードや柔軟な判断が必要になる場面も多くあります。

一方で、税理士は「税務を正確に処理すること」に軸足を置いています。

これは当然のことですし、法律上の義務でもあります。

ですが、その“正確性”ばかりを重視するあまり、経営者の意図や背景に耳を傾ける余裕が持てなくなってしまうケースもあるのです。

たとえば、資金繰りの相談をしたのに、「この支出は経費になるかどうか」といった枝葉の説明に終始してしまったり。

ひとり社長が「方向性の壁打ち」を求めていても、税理士側は「処理の正確性」に集中してしまう。

この“視点のズレ”が、会話の噛み合わなさの根本にあるのです。

会話が噛み合わない原因は、税理士側の姿勢だけとは限りません。

実際には、経営者側からの情報提供が不足していることで、正確な判断ができずに会話がズレてしまうケースも多くあります。

たとえば、

• 会計ソフトの同期が切れていて、最新の数字が見られない

• 契約や請求の流れが共有されていない

• 頭の中にある構想を、資料や文章に落とし込めていない

このような状態では、税理士側も「表面上の数値」しか見られず、本質的な会話ができなくなってしまいます。

会話の精度を上げたいときは、**“自分の考えていることを翻訳して伝える”**くらいの意識を持ってもらえると、やり取りがスムーズになります。

「売上アップのヒントもほしい」

「人材の雇用や報酬体系の相談にも乗ってほしい」

こういったご要望も、ひとり社長からよく聞きます。

しかし、これらは本来、税理士の業務というよりはコンサルタントや外部アドバイザーの領域です。

もちろん、そういった支援が得意な税理士もいます。

ただし、それは“付加サービス”であり、全ての税理士が当然に対応できるわけではありません。

税務の正確さを求めるのか、経営の相談相手を求めるのか。

この点を明確にしておかないと、「なんか物足りない」「結局、自分で全部考えなきゃいけない」といった不満につながってしまいます。

必要であれば、役割を分けるのもひとつの方法です。

経営相談はコンサルタントに、税務処理は税理士に。

そうすることで、両者との会話のズレを最小限に抑えることができるようになります。

税理士との会話が噛み合わない。

その違和感の正体は、主に以下の3つです。

• 税理士と経営者で「見る方向」が違う

• 顧問料に対する「期待と現実」にズレがある

• 情報が十分に共有されていない

これらが重なってしまうことで、「なんか通じない」「聞いてくれない」という印象が強まってしまうのです。

一方で、少し立ち止まって考えてみることで、状況は改善することも多いです。

たとえば、「自分が何を求めているのか」「どこまでを税理士に期待していいのか」を整理してみる。

そして、その期待がいまの契約内容に合っていないなら、税理士の変更を含めた見直しを検討してみてもいいかもしれません。

当事務所では、会計資料が整っているお客様には、事業の方向性や悩みにも寄り添った対応ができるよう努めています。

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