「別に高いとは思ってないんですけど、なんとなく…費用対効果がわからなくなってきて」

これは、最近よく耳にする、ひとり社長からのリアルな声です。

顧問税理士に大きな不満があるわけではない。
ただ、毎月の支払いに対して「これって今の自分に必要なんだろうか？」と感じ始める瞬間がある。

そうした“違和感”が積み重なってくると、自然と「いまの税理士のままでいいのかな？」という気持ちが芽生えてきます。

この記事では、ひとり社長がそうした状況に直面したとき、どんな視点で現状を整理すればよいかを、現実的な観点からお伝えします。

顧問税理士に対して「もっとこうしてくれたらいいのに」と感じることは、誰しもあると思います。

たとえば、「経費の見直し提案がほしい」「補助金や節税情報を教えてほしい」「経営のアドバイスもしてほしい」など。
こういったご希望がある場合は、遠慮なくご相談いただきたいと思っています。

こちらとしても、そうした声が新たなサービス開発のきっかけになることがあります。

ただ、ご要望に応じて新たな対応を検討する場合でも、こちらも採算が取れる形でサービスを展開していく必要があります。
そこはお互い経営者同士として、現実的なバランスを大切にしたいと考えています。

もし何かしらの“物足りなさ”を感じているのだとしたら、それは相手が悪いのではなく、
期待値や役割のすれ違いによるものかもしれません。

現状のサービスにモヤモヤがあるなら、「言えばいいだけ」なのでは？
そう思われるかもしれませんが、実際は「何を、どこまで聞いていいかわからない」という理由で、
相談が止まってしまっているケースが非常に多いです。

税理士も、相手が話してくれないと状況を把握できません。
特にひとり社長の事業はスピードが早く、状況の変化も頻繁です。
一言相談してもらえればすぐ対応できることでも、伝えてもらえなければ、どうにもなりません。

逆にいえば、「伝えれば、かなり変わる」ことも多い。
そこをすり合わせずに、「なんか物足りない」と感じているとしたら、それは判断のタイミングが来ているサインかもしれません。

「こちらから連絡しないと音沙汰がない」
「もっと積極的にアドバイスしてほしい」

こうした期待をお持ちの場合、その気持ちはよく理解できます。

ですが、冷静に考えると、月額1〜3万円の顧問契約で、毎月の能動的なフォローやレポート提出を望むのは難しいというのが現実です。

たとえば、月額10万円以上で契約されている法人では、定期面談やタイムリーな分析・報告など、より密な対応を行っています。

つまり、「サービス内容に対して十分な対価を払っているか」
「こちらが求めている役割と、実際の契約内容が一致しているか」

この視点から見直すことで、判断がぐっとクリアになることがあります。

「いまの税理士に不満があるわけではないけれど、何か物足りなさを感じている」
そんなときは、誰かに相談したくなる気持ちも自然なことです。

でも、そこで“相手のせい”にしてしまう前に、まずはご自身の期待を整理してみてください。

・どこまで任せたいのか
・どんなフォローを求めているのか
・そのために、いくらまで出せるのか

こういった基準が明確になるだけで、「いまのままでいいか」「変えた方がいいか」の判断がしやすくなります。

当事務所では、そうした“判断の手前のモヤモヤ”を感じている方からのご相談も多数いただいています。

今の顧問税理士とのやり取りに何となく違和感がある。
そう感じたタイミングこそ、関係性を見直す好機かもしれません。

当事務所と顧問契約をご検討いただける方は、下記よりお問い合わせください。