会社設立したひとり社長がオンライン税理士で失敗しないためのリアル体験談

会社設立したひとり社長がオンライン税理士で失敗しないためのリアル体験談

 

ひとり社長として会社を立ち上げるとき、避けて通れないのが税理士選びです。

「誰に頼んでもやることは同じ」と思われがちですが、実際には対応の仕方や考え方、使うツールなどに驚くほど差があります。

特にオンラインで完結できる税理士サービスは増えましたが、便利さの裏側で「思っていたのと違う…」と感じることも多いもの。

会計ソフトの選び方ひとつ取っても、自分に合わない方法を一方的に押し付けられたり、説明が専門用語だらけでついていけなくなったり。

今回は、実際に複数のひとり社長が体験した失敗談をもとに、会社設立後のオンライン税理士選びで気をつけるべきポイントを整理します。

1. 頭ごなしに否定されてしまう相談相手では続かない

会社を立ち上げたばかりの頃は、何をどうしたらいいのか右も左もわからないのが普通です。

経営者としてスタートラインに立ったばかりだからこそ、税金のことや役員のこと、家族をどう関わらせるかなど、素朴な疑問が次々に湧いてきます。

ところが、その初歩的な質問を投げかけた瞬間に、まるで説教のように「そんなこと意味ないですよ」と一蹴されてしまったら、次の言葉を飲み込むしかなくなります。

一度気まずくなった空気は、後から挽回しようとしても簡単には戻りません。

税理士にとっては当たり前の知識でも、経営者側には初めての話ばかりです。

「この人に相談しても大丈夫だ」と思えないと、結局わからないまま放置することになり、後で余計なトラブルを招きかねません。

信頼できる税理士は、素朴な質問にこそきちんと向き合ってくれる人です。

2. 会計ソフトは自分が触れるものを最優先に

経理が苦手なひとり社長にとって、会計ソフトは心強い味方です。

とはいえ、どのソフトが一番いいかは人それぞれ。

過去に確定申告で慣れたソフトがあるなら、それをそのまま使えた方がストレスは減ります。

ところが、いざ税理士にお願いすると「うちはこのソフトでしか対応していません」と一方的に指定されることもあります。

担当者にとっては慣れているソフトでも、簿記知識がない人には難しい操作が必要なものもあります。

「この設定は科目が必要です」「仕訳の貸方と借方を自分で入力してください」と言われても、基本がわからなければ何度聞いても前に進みません。

結果として、自分でできるはずのことが進まなくなり、税理士に丸投げするしかなくなってしまいます。

会計ソフトを変えるだけで余計な時間とお金がかかることも多いです。

だからこそ、最初に「自分が触れるソフトで進められるか」は必ず確認しておきたいポイントです。

3. ミスが起きたときの対応力で信頼は決まる

税理士事務所とやり取りをしていると、ちょっとした設定ミスや入力漏れはどうしても起こりえます。

人間がやる以上、完全にゼロにはできません。

ただ大切なのは、ミスを認めた後の対応です。

「申し訳ありません、すぐ修正します」と言ってくれれば何の問題もありませんが、中には「こちらでは間違えていないので、そちらの入力ミスでしょう」と押し返してくる人もいます。

相手が専門家で、自分は初心者だからこそ、「自分が何か変な操作をしたのかも…」と不安になってしまう。

でも、実際は担当者が権限設定を変えていたり、見落としがあったりするだけの場合も珍しくありません。

オンラインで顔を合わせないからこそ、小さなことでも「誰の責任か」を押し付けるのではなく、一緒に確認してくれるかどうか。

ここに担当者の誠実さが出ます。

4. 契約条件のズレは小さく見えて大きい

ようやく条件が合いそうな税理士が見つかっても、最後の最後に思わぬ落とし穴があります。

例えば「月額でこのくらいです」と聞いていた金額が、実は年契約を前提としていて、途中月からスタートすると数か月分をまとめて請求される。

一見すると小さなズレですが、急な出費としての負担は大きくなります。

「月額○円と書いてあるから」と安心して進めてしまうと、後で「聞いていなかった」と後悔することになりかねません。

特に、オンラインでの契約は説明が文面だけで進むことが多いので、料金の仕組みは最初に、そして最後にもう一度、きちんと確認することをおすすめします。

まとめ|違和感をスルーしない税理士選びを

税理士選びに絶対の正解はありません。

しかし、小さな違和感を「まぁいいか」と流してしまうと、あとでお金と時間、何より気持ちの負担が何倍にもなって返ってくることがあります。

・自分が慣れているソフトをちゃんと使わせてくれるか
・初心者でも理解できる言葉で説明してくれるか
・ミスを責任転嫁せず一緒に解決してくれるか
・お金の条件を明確にしてくれるか

この4つを冷静に確認できるだけでも、失敗の確率はグッと減らせます。

当事務所では、こうしたリアルな経験を踏まえ、ひとり社長の「わからない」に寄り添い、面倒を最小限にするサポートを心がけています。

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