「今の顧問税理士、なんとなく合わない気がする」

そんなモヤモヤを抱えたまま、毎月の顧問料を払い続けていませんか？

税理士なんてどこに頼んでも同じ、と思われがちです。確かに、申告書を作るだけなら、どの税理士でも結果は大きく変わらないかもしれません。とはいえ、顧問税理士は一度契約したら何年も付き合う相手です。「合わない」まま続けると、毎月の顧問料に加えて、無駄なストレスまで抱え続けることになります。

では、何を基準に「合う・合わない」を見直せばいいのか。私は、見るべきポイントは3つだと考えています。

（これから初めて税理士を選ぶ方は、先に「ひとり社長のための顧問税理士の選び方」もあわせてご覧ください）

① ひとり社長の会社を、普段から見ている税理士か

大手の税理士事務所には、体制の安心感があります。とはいえ、ひとり社長にとってその安心感が本当に必要かというと、話は別です。

数十人規模の会社と、一人で経営する会社では、お金の悩みどころが全く違います。ひとり社長の会社を多く見ている税理士なら、「その規模なら、ここは気にしなくていいですよ」という判断が早い。逆に、大きな会社が中心の事務所だと、ひとり社長には過剰な資料や提案が届くこともあります。

立派な経営分析の資料より、今の自分に必要な一言。そう感じる方は、「誰を専門にしている税理士か」を最初に見てください。

② 税理士との連絡スタイルが、自分に合っているか

意外と見落とされがちですが、ここが一番ストレスに直結します。

ちょっとした質問をしたいだけなのに、電話のアポを取って、面談の日程を調整して……。それが苦にならない方もいれば、「チャットでサッと聞いて、サッと返ってきてほしい」という方もいます。

どちらが正しいという話ではありません。ただ、自分の仕事のリズムに合わない連絡スタイルは、確実に消耗します。契約前に「普段のやり取りはどんな形ですか？」と聞いてみてください。その答えで、日々の付き合いやすさはかなり見えてきます。

（面談の回数については「税理士との面談は年2回で十分？」の記事でくわしく書いています）

③ 顧問料に「何が含まれているか」が明確か

顧問料の金額そのものより、大事なのは中身です。

月々の顧問料に何が含まれていて、何が別料金なのか。ここが曖昧なまま契約すると、後から「それはオプションです」が積み重なって、気づけば想定の倍近い金額に……ということも起こりえます。

金額を聞いて「安い・高い」で判断する前に、「この金額で、どこまでやってもらえますか？」と確認する。誠実な税理士なら、この質問に嫌な顔はしないはずです。

ちなみに私自身は、事務所の方針として決めていることがあります。無駄なサービスを付け足して、顧問料を引き上げることはしない。お互いに無駄なストレスを感じない関係を大切にする。顧問料の中身の話は、その税理士の仕事に対する考え方が一番よく表れる部分だと、私は思っています。

まとめ｜「先生」ではなく、対等な税理士を選ぶ

最後に、3つのポイントの土台になる考え方を一つ。

税理士を「先生」と呼ぶ習慣のせいか、経営者の側が遠慮してしまう関係をよく見かけます。ですが、顧問料を払って仕事を依頼しているのはあなたです。質問しづらい、言い出しにくい、と感じる相手と何年も付き合うのは、それだけで損をしています。

会って（あるいは話して）みて、「この人には気楽に聞けそうだ」と思えるか。結局のところ、これが一番確かな判断基準だと、私は思っています。

税理士選びに、万人共通の正解はありません。ただ、「自社に合うか」で選んだ税理士との付き合いは、想像以上に楽です。今の顧問料に見合う安心を感じられていないなら、一度「合っているか」を見直してみてください。

当事務所は、ひとり社長専門のオンライン税理士として、チャット中心のやり取りで全国のひとり社長をサポートしています。オンラインでの税理士顧問をご検討中の方は、気軽にご相談ください。

執筆者：海老名佑介（税理士）
ひとり社長専門のオンライン税理士。無駄なサービスで無駄な顧問料をいただかないことをポリシーに、チャット中心のやり取りで全国のひとり社長をサポートしています。