ひとり社長として日々の業務に集中している中で、顧問税理士との打ち合わせが「なんだか疲れる」と感じたことはありませんか？

税理士との打ち合わせは、本来であれば会社の数字や経営についての心強い相談の場。

それなのに、終わった後に
「結局、何を話したんだっけ？」
「なんかズレてる気がするな……」
という感覚が残る方も少なくありません。

当事務所には、税理士変更を検討されているひとり社長の方から、このようなご相談が増えています。

今回は、ひとり社長が「打ち合わせ疲れ」に陥る理由と、その対策についてお伝えします。

たとえば、あるお客様は次のように話してくださいました。

「外部パートナーが法人化したので、今後の契約をどうするか相談したんです。
すると、“源泉徴収が必要ですね”とだけ返されて……。
私としては、“どのような契約形態なら事業としてスムーズか”を考えていたのですが、税務処理の話だけで終わってしまいました」

こうしたケース、実は珍しくありません。

税務のプロとして正確な処理を伝えてくれるのは大切なことです。

ただ一方で、ひとり社長としては**「なぜその相談をしているのか」まで理解してもらえないと、会話が噛み合っていないように感じてしまう**のです。

もちろん、顧問料の範囲や面談頻度など契約内容によって、税理士が踏み込める部分にも限界があるのも事実。

そのため、「どこまでを期待しているか」と「契約内容が合っているか」のすり合わせも必要です。

「事業がうまくいってきたので、次の戦略を相談したかったのに……」
「結局、“この領収書は何の支払いですか？”みたいな話で終わった……」

このようなご相談もたびたび耳にします。

もちろん、会計上の確認作業は大切です。

ですが、毎回の面談が仕訳や記帳の細かいチェックだけで終わってしまうと、「この時間って本当に必要だったのか？」と感じるのも無理はありません。

これは、税理士の姿勢というよりも、事前に資料が提出されていなかったり、顧問契約の運用方法が整理されていなかったりすることも原因です。

当事務所では、「会計資料が定期的に提出されている」ことを前提にして、その先の話——経営の方向性や戦略などに時間を使うという考え方を大切にしています。

相談したいことがあるのに、

「これは顧問契約の範囲内かな……」
「あとで請求されるのでは……？」

と不安になり、話せない。

このように“料金の不明確さ”が、本音の会話の障害になってしまっているケースもあります。

たとえば、以前「それは顧問契約の範囲外なので、別途お見積もりになります」と言われた経験があると、それ以降すべての相談がしづらくなってしまう方も。

一方で、税理士側としても、「どこまでが顧問料に含まれるのか」を明確にしておかないと、後々のすれ違いにつながります。

当事務所では、基本的な顧問契約では年2回の面談を料金に含めています。

「もっと密に相談したい」「毎月でも面談してほしい」といった方には、別途お見積もりで面談回数を増やすプランにも対応しています。

そのため、目的や希望スタイルに応じて、最適な運用が可能です。

「税理士との面談がしんどい」
「会話が噛み合っていない」
「何か話しづらい」

こうしたモヤモヤがたまっているとしたら、それは今の契約内容や相性を見直すタイミングかもしれません。

税理士との打ち合わせは、ただの“業務確認”ではなく、事業の現在地を見つめ、未来を考える時間であるべきです。

そのためには、顧問料の範囲、面談頻度、期待している相談レベルなどを、最初にきちんとすり合わせることがとても大切です。

当事務所では、年2回の面談を基本にしながら、追加のご希望にも柔軟に対応しています。

定型的なやり取りだけでなく、経営の伴走者としてご活用いただける体制を整えておりますので、

「もっと話の通じる税理士を探したい」
「今のやり方に疲れてしまった」

そう感じているひとり社長の方は、ぜひ一度ご相談ください。

当事務所と顧問契約をご検討いただける方は、下記よりお問い合わせください。